用語の表記で、片仮名表記に含まれる長音符の有無、送り仮名の有無、漢字/ 平仮名の不統一などは、とりあえず意味が通じるかぎり、書き手の恥で済む。しかし、「入力」と「インプット」、「軸受」と「ベアリング」のように同一の事柄を漢字（日本語）で表記したり、片仮名で表記したりすると、読み手を悩ますこともある。とくに、取説や規則書中の専門用語は表記の統一が厳しくなされていないと、誤解や誤読の結果、単に書き手の恥では済まなくなることもある。そこで大切になるのが良い用語集である。用語集をいかにしたら完璧なものに近づけられるか、注意すべきポイントを纏めてみた。用語集の作成時や見直し時に参考にしていただければと思う。

近年、製品やサービスのリリースサイクルの短縮、働き方改革に伴う残業時間の抑制や在宅ワークの普及による作業メンバーの分散などの影響により、従来のウォーターフォール型のマニュアル制作では通用しない状況が生まれてきた。
弊社では、アジャイル型の制作プロセス、チケット駆動開発、分散型バージョン管理（Git）、継続的インテグレーション（CI）などのプログラム開発手法をDITA とOSS（オープンソースソフトウェア）を利用してマニュアル制作に適応する試みを行うことで、上記のような環境の変化に対応している。
本稿では、これらの実践による効果や今後に向けた取り組みについて紹介する。

JAPAN DITA Interest Group（JDIG）では、2013 年の発足以来、内外のDITA 動向の情報を収集し、利用面での情報提供を行ってきた。毎年、北米で開催される「Content Management Strategies/ DITA NA 」に運営メンバーが参加し、議論している。今年の４月にデンバーで開催されたカンファレンスでのDITA 最新動向に関しても発表する。

医療現場では、工学的な知識と医学の知識を唯一兼ね備えた臨床工学技士の方々が、本来業務の延長線上として、院内向けの業務手順書を作成し、運用するようになってきている。しかし、TC関連の知識やノウハウを適用せずに作成、運用されている手順書類には、リスクマネジメントの面で大きな落とし穴がいくつも存在していた。
医療機関への電子カルテの導入、在宅診療への対応など、医療機器を取り巻く環境は、今後もますます複雑化していく。このような状況において、TC 関係者が医療現場にどのように貢献できるか、臨床工学技士会への働きかけなど、その取組み事例を紹介する。さらに、メーカーが作成する医療機器の取扱説明書がどのようになっていれば医療現場の負担が少なく済むか、いくつか提言を行う。
なお、本取組みは、株式会社情報システムエンジニアリングと株式会社エレクトロスイスジャパンによる協同研究に基づいている。

このプレゼンテーションは、学部のEFL（English as a Foreign Language: 外国語としての英語）ビジネスライティングコースで独自に行った教育的アプローチに関する研究成果に基づいている。
コースの内容は、インターネット上で利用可能な公開企業情報と概念マッピング法を活用する方法に焦点を当てている。この論文では、技術的な読書とは、読者の企業情報を直線的に読む能力に関するビジネス英語テキストに関連するもので、ネットワーク化されたランドスケープ内のさまざまな情報をクラスタリングしてデータモデリングを実行することである。 そのようなコースデザインの主な目的は、コンピュータサイエンスの学生がシリコンバレーや東京のスタートアップ体系における企業シナリオのグローバルな理解を深めつつ、学生の批判的な組織分析スキルと技術的な読解能力を高めることである。この8 週間の学生のパフォーマンス分析に基づく実験コースの結果、技術的な読書スキル、テキストマイニングを実行する能力、およびインフォグラフィックス、概念マップやソーシャルネットワークなどのグラフィカル情報を表現する方法により、学生の企業情報を分析する能力は向上した。Voyant、Mattermark、IHMC Concept Maps、MindMeister、Venngage など、さまざまな種類のソフトウェアが使用された。概念マッピングデータは、コンピュータサイエンスの学生が、シリコンバレーおよび東京のビジネスモデル体系のさまざまなトピックのテキストを解読できることを示唆した。さらに、反復を複数回行うことで、さまざまなアクター、プロセス、インタラクションの相互作用を示すコンセプトマップを設計して、文脈上重要な用語やフレーズを特定することを可能にした。しかし、このデータは、ソーシャルネットワークの設計に関しては基準以下のパフォーマンスを示したので、ソーシャルネットワーキングビジュアライザーソフトウェアに費やす時間を増やす必要があることを示唆した。ユーザビリティと読解戦略に関する学生に対するアンケートで、学生のコンテントと教育的アプローチの理解の向上が示唆された。

ニューラル翻訳（NMT）の登場により、日英・英日翻訳においてようやく機械翻訳が実務で利用可能なレベルになってきた。しかし、NMT では用語集や表記ルールを設定することができないため、企業におけるNMT の活用には問題がある。本発表では、NMT の出力を特定分野に特化させる「In-domain Adaptation」技術を用いることで、NMT の出力結果がどのように変化するかを、欧州およびアジア言語での比較も含め紹介する。

ニューラルネット自動翻訳の登場により出力結果に大幅な改善が見られ、日本語から英語への自動翻訳活用が注目されている。一方で、自動翻訳の出力結果をそのまま公開するにはさまざまな課題があり、ポストエディットに対するニーズも高まっている。本事例研究発表では、日英のポストエディットをする上で判明した日英自動翻訳のエラーの特徴について、実際の案件の事例を交えて共有する。結果として、日本語から英語のポストエディットの生産性がどのように変化したかを検証する。

生産性向上やコスト削減を目的として、機械翻訳を導入する企業が増加している。しかし、機械翻訳は導入したものの、実際には期待したような成果を上げられていない企業も多い。
本発表では10 社の国内企業の事例をもとに、機械翻訳導入時の代表的な課題を取り上げる。そして、その課題を解決し生産性向上につなげるための具体的な取り組みを紹介する。
取り組み例：
・ 導入前の効率的な機械翻訳品質評価方法とは？
・ 機械翻訳に適した用語集の整備方法とは？
・ ポストエディットの品質を標準化するための方法とは？
・ 機械翻訳に適した原文と適さない原文の判断方法とは？
・ 社内で機械翻訳導入の合意形成をスムーズに進めるためのプロセスとは？

取扱説明書は、現状手軽に見られる冊子で提供していますが、伝えられる情報量には限界があります。一方でIT 技術が進む中、高齢者もスマホで動画を見る時代になりました。より身近になったQR コードを活用し、ダイレクトにWeb 上の「動画や音」（FAQ）と繋ぐことで、お客様が知りたい情報をわかりやすく伝えられるようにしました。これにより、お客様ご自身で解決してい ただける件数が増えただけに留まらず、お客様からの声で日々改善されるFAQ をタイムリーに伝えられるようになりました。
時代の流れに応じたお客様からのご質問やご要望に対して、ヒト×モノ×コトが織りなす生活シーンをわかりやすく伝えることを目指した取扱説明書を冷蔵庫の事例から紹介します。

部署間でデータを管理するプラットフォームが異なるために、情報資産を二重管理している企業は多い。企業内の情報資産を無駄なく管理・活用するためには、エンタープライズ版ERP 製品を全社的に導入することが有効ではあるが、フルスタックなシステムでは導入コストが高く、また部分的な機能拡張や代替が難しい。こうした課題に向けて、バージョン管理システム（GitHub）やオープンソースの技術（AsciiDoc やRedpen）を独自の技術で組み合わせることで、部署間の垣根を越えた情報共有システムを安価に構築することができた。本発表では、ヤマハ株式会社のデータ管理の課題を解決した「始めやすく、拡張性の高い」システム構築の実例を紹介する。