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平成18年(2006年)活動報告書

ユーザビリティ−専門家およびテクニカルコミュニケーターの企業内育成カリキュラムに関する調査・研究

平成18年度(2006年)の受託事業「ユーザビリティ−専門家およびテクニカルコミュニケーターの企業内育成カリキュラムに関する調査・研究」の成果として、以下の調査研究報告書を作成しま した。

第1章 調査研究の概要
  1-1 背景
1-2 目的
1-2 体制
第2章 活動へのアプローチ
  2-1 これまでの研究活動の概要
  2-2 今年度の活動へのアプローチ
    2-2-1 さまざまなコンピタンスリストについて
2-2-2 さまざまな製品開発プロセスモデルについて
2-2-3 プロセスモデルと方法の位置付け
2-2-4 TC協会の観点に基づいた対応づけと学習目標の提言
2-2-5 今後の課題の整理
第3章 コンピタンス定義とプロセスモデルの対応づけ
  3-1 さまざまなコンピタンス
    3-1-1 日本人間工学会とIEA(International Ergonomics Association)
3-1-2 人間工学分野のコンピテンシー
3-1-3 (社)ビジネス機械・情報システム産業協会のコンピタンス
3-1-4 UPA のユーザビリティコンピタンス
3-1-5 TC協会のユーザビリティコンピタンス
3-1-6 TC協会のTCコンピタンス
  3-2 さまざまなプロセスモデル
    3-2-1 ISO13407のユーザビリティプロセスモデル
3-2-2 ISO18529のユーザビリティプロセスモデル
3-2-3 ISO18152のユーザビリティプロセスモデル
3-2-4 Mayhewのユーザビリティプロセスモデル
3-2-5 UPAのユーザビリティプロセスモデル
3-2-6 TC協会の製品情報開発プロセスモデル
  3-3 プロセスモデルと方法の対応づけ
    3-3-1 ISO16982におけるISO13407との対応づけ
3-3-2 UPAモデルにおける対応づけ
3-3-3 TC協会版の対応づけの試み
第4章 具体的なシラバス(案)
  4-1 分析考察能力(40)のシラバス案
  4-2 インタビュー能力(41)に関するシラバス案
  4-3 観察能力(42)に関するシラバス案
  4-4 情報の構造化(3-1)に関するシラバス案
  4-5 適切なメディアの選択(3-2)に関するシラバス案
第5章 結論
参考資料

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本文 (約2.7MB)
参考資料 (約1.2MB)

 

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