マニュアルの電子化と言われ始めて、10年以上が過ぎている。これまでもシンポジウムでは、いろいろな角度から電子化についての情報発信をしてきた。近年、Webによる情報提供手段・表現（RIA等）と取扱情報の連動したコンテンツが見られるようになり、マニュアル開発の電子化対応についても状況が大きく変化している。具体的には、Webでの体験型取扱情報提供が始まることにより、これまでと違ったコンセプト・制作手法・スキル・効果測定が必要になってきている。
本パネルでは、お客様の “知りたい ”をキーワードにした 4つの視点、すなわち、「ユーザーエクスペリエンスデザイン」「WebサイトとRIA」「取扱情報の制作現場」「CS向上の視点から見た効果」について議論することにより、魅力ある取扱情報作りと提供方法について、方向性と今後の展開について探る。

■セッションの内容

1. Webでの体験型取扱情報の提供の現状について
• ユーザーエクスペリエンスデザインの視点
  Web展示にある各種Web事例の操作性をベースに、「使いやすさ」、「探しやすさ」といった視点から留意すべき共通点、ユーザーの利用体験の視点で今後配慮すべきポイントを考察
• Webサイトと RIAからの視点
  Webサイト上のコンテンツをどう位置付けるのか、RIA技術をどう活用できるのかについての展示例を含めた考察
• 取扱情報の制作現場の視点
  従来の紙、PDF、HTMLなどの静的提供方法と、新しい提供方法である動的なアプローチが現場にどのような影響を及ぼすのか、また静的と動的の役割分担を含めた考察
• 効果測定についての視点
  Webでの体験型取扱情報の提供を開始したことによる効果測定についての考察
2. 体験型取扱情報の提供の方向性と今後の可能
• 「疑似操作で覚えるマニュアル」は有効か、従来の電子マニュアルとの関係は ?
• 体験型取扱情報はキラーコンテンツとして成長してゆくのか?
• 開発費アップに見合う効果を得る内容とは何か?

上野 学　ソシオメディア（株）
小野 友嗣　（株）リコー
齋藤 信男　ヤマハ（株）

小林 久美子　（株）ルネサスソリューションズ
吉川 明　（株）日立テクニカルコミュニケーションズ

テクニカルライター
Webデザイナー
UI設計者
マニュアル企画者
Web企画立案および管理者
ディレクター

TCシンポジウムが初めて開催されてから現在まで、マニュアルの制作環境は大きく変化してきた。電算写植による版下制作から Macintoshを中心としたDTPに移行した「紙メディアの制作環境が変化した時代」。Windowsを中心としたDTPの時代を経てデータベースを利用した自動組版の活用など「制作ワークフローが変化した時代」。さらにPDFや電子マニュアル、Webコンテンツへと拡散する「提供メディアが変化した時代」。提供メディアが変化し続ける中でも、紙、Web、電子マニュアル用のデータリソースを共有する「シングルソースへのニーズが高い」ことは製品取扱情報分野の特徴である。
そして、それぞれの時代に合わせて制作ツールは進化してきた。これは単なる制作ツールの変化だけでなく、制作ワークフローの変化、さらにツールを使いこなすのに必要な制作者のスキルにまで影響を与えている。このセッションでは、はじめに、各変化の時代の象徴となった制作ツールの特性とその用途を体系的に整理して、私たちがワークフローや提供メディアの変更を検討する際に、制作ツールを正しく使い分ける基準を示すことを試みる。
次に、それぞれの制作ツールを活用するために、私たちが習得しなければならないスキルの変化と違いを明確にしたい。

このパネルディスカッションでは、コーディネーターとパネリストの問答を中心に展開する。制作現場で話題となっている課題のディスカッションを通じて、前述した「使い分けの基準」「要求されるスキルの変化と違い」を浮き彫りにする。

■セッションのポイント

• 電算写植からDTPへ何が変わったのか
• QuarkXPressとPageMakerはどこが違ったのか
• MacintoshからWindowsOSの移行で何が変わったのか
• FrameMakerの登場は、ワークフローにどんな影響を与えたのか
• InDesignの登場と提供メディアの拡散はどう関係するのか
• Unicode対応とは、何のために必要なのか
• FrameMakerのユニコード対応をどう受けとめるべきか
• InDesignは、DTPオペレーターが使う？ ライターが使う
• XMLエディターの使い方は？テキストエディターとの違いは何か
• 相互参照とツールの関係は
• 多言語展開関連ツール（機械翻訳や翻訳メモリー）の位置づけは
• 旧世代のツールからのデータ移行の上手な進め方は
• データの部品化を進めるワークフローと制作ツールの相性はあるのか

黒田 聡（株）　情報システムエンジニアリング
吉川 勝　パナソニックコミュニケーションズ（株）
松川 博彦　（株）創英

岡本 浩　（有）ユーザーフレンドリー
都築 行博　岡村印刷工業（株）
西村 進　（株）パセイジ
山崎 久美子　（有）デジタル・ワークス

制作担当者（ライター、オペレーター）
メーカー責任者／発注担当者

今こそ、TCの新人教育を考える時ではないだろうか。
テクニカルコミュニケーターには、論理的思考能力、想像力、洞察力、機転能力、メタ認知能力、問題発見能力などの基本能力、つまり「地肩の強さ」が必要とされる。しかし、これらの基本能力は、実務中心の現場教育で伸ばすことができるかどうか疑問とされる。また、現在制作現場で活躍している世代と、これから現場に入ってくる現代の若者では育った環境などが大きく異なるため、これまでの教育のやり方では成果が上がりにくくなっているという声も聞かれる。
これまで制作現場では、OJTを中心に新人教育が行われてきた。取扱説明書の標準化により、新人でも比較的取り組みやすく、教材に適した仕事も増えている。中途採用者や他部署から異動してきた人材に対しては OJTのみ、という制作現場も多い。
しかし現実を見直すと、OJTでテクニカルコミュニケーターに必要な能力をすべて獲得させられてきただろうか。教育の重要性は認識されながらも、体系立てて語られてはこなかったため、教育のやり方に悩み、手探りの状態からなかなか抜け出せない制作現場も多い。さらに、教育担当者も自らの日常の業務に追われるという状況では、教育内容を検討する作業に専心することも難しい。あわせて昨今では、取扱情報を提供するメディアの多様化により、今まで以上に企画力や構成力、ディレクション力が求められている。現在、大学では学生がこのような基本能力を身につけることを目的とした「キャリア教育」と呼ばれる一連の取り組みが行われている。制作現場においても、プロのテクニカルコミュニケーターを育てるためのキャリア教育が必要となったのではないだろうか。
そこで本パネルディスカッションでは、大学で行われているキャリア教育の一例について知り、それを制作現場の実際に照らし合わせながら、新しい教育のあり方を探りたい。これまでの制作現場では思いつかなかったような、新しい発見が期待される。

■セッションのポイント

• 制作現場における教育の悩み、問題点
• 標準化の功罪（考える力が衰えてきていないか？）
• 大学におけるキャリア教育
• 教材の選び方と課題の与え方
• 自ら企画・構成して作り上げる力を養成するには
• プロのテクニカルコミュニケーターを育てる教育／訓練とは

遠藤 幸夫　ヤマハ（株）
根藤 忠比呂　（株）恒陽社
三木 ひろみ　筑波大学

三波 千穂美　筑波大学
関 和佳代　（株）パセイジ

日本語版と英語版を中心に、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語を考えていればよかった時代は過ぎ去り、メーカーが取り組む言語は年々増加の一途をたどっている。
日本のTC技術は、その黎明（れいめい）期から米国 TCを手本として発展してきた。しかし、徹底して英語という言語とその特性を中心に置いて発展してきた米国発のTC技術だけでは、これからのローカライズは語れない。欧州だけでなく新興市場がひしめくアジア圏も、数多くの言語が共存する市場だからだ。
ユーザビリティーの最も基本的な要件は「販売対象地域の言語で製品情報を提供すること」であることを考えると、多言語ローカライズは、これからの製品取扱情報を考えるときの大きなテーマのひとつだ。
TCシンポジウムでは、2006年に中国、2007年に中国以外のアジア言語のローカライズを取り上げてきた。
今年は欧州 TC関係者を招へいし、欧州ローカライズをテーマとして、日本側の関係者と公開パネルディスカッションを開催する。また、欧州で現在研究されている近未来の TC像についても、あわせて話題としたい。パネルディスカッションでは、次のような話題を扱う予定である。

■セッションのポイント

• 欧州における言語の分布と利用者数〜意外な言語が上位に
• 国別ローカライズと言語別ローカライズ〜国をまたいだ人の移動がローカライズニーズを激変させた
• 東欧言語やロシア語、中央アジア言語の特性は
• ドイツ語など、地域差が大きい言語への対応はどうしているのか
• 東欧やロシアなど社会の変化が激しい国や地域における言語（主として単語）の変化への対応はどうしているのか
• Localization、Translation、Correctionreading、Proofreadingの区別は日本と違うのか
• 翻訳元英語に対する考え方に日本や米国との違いはあるのか
• 欧州が取り組む近未来のTCはなにか

■参考
TCeurope、tekom、VDEなどの欧州TC組織の概要については、TCシンポジウム2008プログラムのP10〜P11に掲載した。時間の制約からこのセッションでは組織紹介は省くため、事前にご一読いただきたい。また、事例・研究発表 01と04でtekomとVDEの技術発表が行われるので併せて参加いただきたい。アトリウム展示会場にも tekomとVDEの特設ブースがあり、質問なども受け付けている。

雨宮 拓　テクニカルコミュニケーター協会
Dr. Melanie Siegel　tekom
Dr. Michael Fritz　tekom
Dr. Konstantin　VDE Testing and Certification Institute VDE Smart Manual
通訳あり

石井 満　（株）シーエフメディアジャパン
黒田 聡　（株）情報システムエンジニアリング

ディレクター
テクニカルライター
メーカーや制作会社のマニュアル部門の管理者
メーカーの品質保証担当者、法規制対応担当者

現状、業務の現場で活用できるマニュアルが存在していない場合が多い。管理者は、必要最低限の情報で十分という認識があり、業務の前後、他部門との関係、注意事項、ノウハウの記述が不足しているからだ。
今までは、不足する情報は人が補いベテランがカバーすることで、ことなきを得てきた。ところが効率化・合理化により、業務の現場は一人の業務が増えて、流動的なスタッフ（パート、アルバイト）を活用せざるを得ない状況に変化してきた。一定品質の業務が誰でも短期間でできるようにするため現場で活用できるマニュアルが必要になってきている。現場のマニュアルは、テクニカルコミュニケーション技術活用で、大幅に改善できると考えられる。
本パネルディスカッションの狙いは、マネージメント層には、現状を把握し課題意識をもってもらい、その課題の背景や原因理由も把握してもらうことを目的としている。現場には、検討する前にあきらめていることを、協力者を得ることで実現できるということに気づいてもらいたい。また、現状、 SE、運用担当者、現場が一緒に検討していない、やろうとしていないことに問題があることに気づいてもらいたい。そして関係者間の橋渡しを、テクニカルコミュニケーターが担って、それぞれの立場の課題解決を促進させることができるか議論したいと思う。

■セッションのポイント

• 業務マニュアルの位置づけを明確にする
  • 業務指向⇔操作指向
  • システム系⇔非システム系
• 業務マニュアル制作の現状と課題のギャップを考察する
  • TC側の認識
  • 業務側の認識
• 業務マニュアル制作におけるTC側の課題を考察する
  • 業務現場から見たTC技術の使える点、使えない点
  • TCの強みを訴求・活用できるポイント
  • TC業界と実務家の連携に必要な方策

草刈 修　（株）日立テクニカルコミュニケーションズ
橋爪 佐代子　（株）富士通ラーニングメディア
藤本 太郎　（株）富士通研究所
三信 武彦　（株）ドトールコーヒー

今村 貴志　（株）富士通ラーニングメディア
下拂 伸一　アベイズム（株）
吉川 明　（株）日立テクニカルコミュニケーションズ

コーディネーター（ディレクターの立場で業務にあたる方）
SE（コンサルタント含む）
管理部門担当者
業務教育担当者

2006年度のシンポジウムには、UIがテーマのパネルディスカッションが登場した。「UIの進化によってマニュアルはなくなるのではないか」という問いに対して、むしろマニュアル制作技術の重要性とテクニカルコミュニケーターの役割が再認識されることになった。
2007年度のシンポジウムには、組み込みマニュアルの展示企画が登場した。また、パネルディスカッションでは、組み込みマニュアルのビジュアル表現や組み込みマニュアルを制作する上での制作現場の変化が話題として取り上げられた。組み込みマニュアルの制作に関わったパネリストからは、「紙／電子を含め、取扱説明書だけでは限界。GUI改善によって商品本体のわかりやすさを改善していく必要がある。また、GUIの表現方法については、設計部門と十分に議論し効果的な表現方法を模索していく必要がある。」との発言もあった。
操作支援の情報は、可能な限り製品と一体化した形で提供されるようになってきている。製品と一体化した情報作りとは、製品の設計・開発により近いところで作業が求められるということである。結果として、多機能化に伴い増加する情報前倒しになる作業の処理に追われてしまうのが、組み込みマニュアルの制作現場である。
しかし、本来求められているものは、ユーザーがとまどいなく操作が可能な UIであり、またそれを促す情報提供である。
このパネルディスカッションでは、表示領域が限られ電子マニュアルを単体で表示することが難しいカーナビや複合機を中心に、UIや情報提供の改善の取り組みに対して、TC技術の活かしどころはどこかを探る。
カーナビや複合機では制限された画面の中で、多くの機能、多くの説明提供を要求されてきて、TC技術者が今まで培ってきた表現技術を活用できる状況にあると思われる。よりよい製品の提供のためには、UI開発者と TC技術者がコラボレーションし、UIを作り上げていく必要がある。しかし現状ではTC技術を活かす環境が十分あるとはいえない。TC技術者が積極的に UI開発者とコラボレーションがとれるような環境を構築していくために、UI設計・開発ではどのような技術が求められているのかを探り、TC技術者がUI開発者とコラボレーションできる手がかりを掴みたい。

■セッションのポイント

• 多機能化の実態
• 画面に表示される情報の種類とタイミング
• 情報のグルーピングと階層の深さについて
• 紙のマニュアルと組み込まれたマニュアルの内容の棲み分け
• デザイン上の留意点（あるいは何処まで文字で説明すべきか）
• 必要なTCの技術って何だ？

新井 將未知　日本ビクター（株）
清水 義孝　（株）クレステック
園田 治　（株）情報システムエンジニアリング

テクニカルライター
デザイナー
ディレクター
UI設計者
マニュアル企画者

最近の日本市場では事故情報、回収社告などが多発、毎週のように経済産業省のホームページに掲載されている。欧州でも同様で、RAPEXシステムとよばれる仕組みによって欧州委員会から事故情報の提供が欧州全域に対して行われている。メーカーは、どのようにしたらユーザーに安心して製品を使っていただけるのか、万一事故が起こったらどのような対応をお願いするかに苦慮している。予兆に関する情報提供などによる事故の未然防止、誤使用回避のための情報提供の強化は、これからの製品取扱情報を考えるに際して、大きなテーマのひとつだ。
アジア諸国においては自国の法規制の手本を欧州規格に求めることが多いため、欧州だけでなく広くアジア圏を対象とした安全表記に関する今後の動向の参考にもなる。そこで、今年は欧州 TC関係者（京都では代理）を招へいし、日本側の関係者と、安全表記のこれからについて公開パネルディスカッションを開催する。
欧州では特に職場労働安全衛生指令によって安全確保の要求が強く要求されている。日本でも厚生労働省が指導を強化し始めており、日本メーカーも対応を迫られるテーマである。このテーマもあわせて話題とする。パネルディスカッションでは次のような話題を扱う予定である。

■セッションのポイント

• 欧州と日本、欧州内で、地域による安全表記の違い
• 製品分野による安全表記の違い（消費品＝家電と業務用製品）
• 包装、本体表記（ラベル）と取扱説明の連携
• 製品ライフサイクルに応じた安全表記のあり方
• 電池関係、誤飲防止、窒息防止、環境関連

なお、米国は欧州との考え方の違いがとても大きい。論点を絞るためこのセッションでは米国関係の話題は扱わないものとする。

■参考
このセッションを聴講するに際して前提となる下記基礎的情報は、特別セッション 01で扱う。必要に応じてご活用いただきたい。

• 関係する国際法と関連団体、その基本的な役割や機能
• 関係する国際規格の概要
• 取扱説明への安全表記の方法の基本（リスク分析など）

石井 満　（株）シーエフメディアジャパン【東京のみ】
黒田 聡　（株）情報システムエンジニアリング【京都のみ】

山崎 敏正　松下電器産業（株）（財）家電製品協会安全表示 WG主査
辻岡 啓司　（株）島津製作所
Mrs. Magali Baumgartner or Mr. Kai Bohn　tekom【東京のみ】
Mr. Thomas Bilz　VDE【東京のみ】
石井 満　（株）シーエフメディアジャパン【京都のみ】（tekomとVDEの代理発表）
通訳あり

石井 満　（株）シーエフメディアジャパン
黒田 聡　（株）情報システムエンジニアリング

ディレクター
テクニカルライター
マニュアル部門の管理者
品質保証担当者
法規制対応担当者

グローバリゼーションを目指す日本メーカーにとって、世界市場同時発売（Sim Ship）は大きなテーマであり目標である。ところが、Sim Shipのボトルネックともなる多言語マニュアルについては、必ずしも評判がいいわけではない。その原因を探ってみると、往々にして、ローカライズのマスターとなる英文マニュアルの問題にたどりつくことがある。日本発の英文マニュアルには概してどのような問題があるのだろうか。
日本発の英文マニュアルの基本的な問題点としてよく言われるのは、そのベースとなる日本語の特殊性や日本語的な思考 /発想法である。 この問題を解決するためには、ライティング段階でのいわゆる一般化（Internationalization: I18n）が必要となる。英語版で I18nを適切に行うことで、次工程であるローカライズ作業が効率的、効果的になるばかりでなく、マスターとなる英語版の「わかりやすさ」が実現できる。
ここで、日本発の英文マニュアルで I18nを適切に行うために「その考え方とライター」について検討してみたい。

●英文マニュアルの考え方
今日、英語はアメリカやイギリスという国家の枠を超え、世界共通語（Lingua Franca）として世界中で幅広く使用されている。その中で、ローカライズのことも併せて考えると、米語でもなく英語でもない正しく一般化された新たな英文マニュアルを検討する必要がある。つまり、日本発で世界共通語としての英語を追求し完成させていくのだ。

●英文マニュアルのライター
翻訳の世界では、作業は母語（mother tongue）への一方通行で行われるのが普通である。つまり、E>J（英語から日本語への翻訳）は日本語ネイティブ（NJS）が、J>E（日本語から英語への翻訳）は英語ネイティブ（NES）が担当する。しかし、日本の英文マニュアル制作の現場では、NJSの英文ライターをよく目にする。ここが翻訳の世界とは大きく異なる。お互いに似たような分野であるにもかかわらず、なぜこのような違いが生じたのか。NJSが英文マニュアルを書く場合、どのようなことに注意すべきか。また、NJSが英文を書くとどのようなメリットやデメリットがあるのだろうか。

■セッションのポイント

• 日本発英文マニュアルの問題点
• なぜ NJSが英文を書くのか
• NJSが英文マニュアルを書くメリットとデメリット
• 英文を書くときに注意すべき点　 I18n（一般化）
• 英文マニュアルを書くために必要なスキル　 NES/NJS共通
• 英文マニュアルを評価する　評価方法、手段
• 日本発英文マニュアルの方向性

池田 麗子　（株）日立製作所
マシュー・フォレスト　ソニー（株）
松本 悦子　（株）プロダクトブレーン

小川 正純　（株）日立製作所
北澤 有紀　セザックス（株）
中村 哲三　YAMAGATA INTECH（株）

NJS／（NES）英文ライター
エディター
制作会社責任者／制作担当者
メーカー責任者／発注担当者

【第一部】では、平成19年度の調査研究活動でとりまとめた報告書「製品情報のユーザビリティー専門家育成に関する調査研究」に基づいたTC技術とユーザビリティーの関連性について発表する。
すなわち、日本におけるユーザビリティー活動の変遷、ユーザビリティー専門家のコンピタンスとドキュメント制作専門家の類似性、人間中心設計（HCD）的アプローチとその設計開発手法、専門家育成シラバスなどに関する概要説明、製品情報開発プロセスに注目した開発モデルの提言について説明する。

【第二部】では、これからのTC技術とドキュメント開発技術の展望についてパネル討論を行う。
はじめに、製品情報＝TCという概念の一般化を行いコマーシャルやカタログ、販売員の説明、インターネットから入手できる情報（企業サイトだけでなく、当該の機器やシステムに関する情報のすべて）、友人や知人から入手する情報、文書としてのマニュアルや取扱説明書、パッケージメディア、電子マニュアル、顧客相談窓口など、その機器やシステムに関連した情報源のすべてを TCという形で一括する。
従来の TCで扱われてきたマニュアルや取扱説明書の役割と今後のあり方は、こうしたテクニカルコミュニケーションの全体像の中で明確に位置づけられるべきだからである。

■セッションのポイント

• 製品情報開発の人間中心設計的アプローチ
• 製品情報開発プロセスの標準的モデル
• ドキュメント制作専門家の育成

黒須 正明　メディア教育開発センター
篠原 念和　ソシオメディア（株）
高橋 慈子　（株）ハーティネス
長谷川 敦士　（株）コンセント

徳田 直樹　（株）パセイジ

TCの未来を考える人
人間中心設計に関心のある人
これからの製品情報開発に関心のある人