■新しいデータ出稿フォーマットとしての期待を受けたPDF
従来のネイティブデータによる出稿では、リンク切れ、フォントの置き換わりによる文字化け、OPI（Open Prepress Interface）の不具合など、出力に関するトラブルが日常的に起こっていた。当然、印刷日程はこれらのトラブルを想定したスケジューリングとなり、出稿から下版までの日数を稼ぐために出稿前夜は徹夜で乗り切るという会社も多かったようだ。
このような背景でベンダー各社が出力トラブルの無い出稿フォーマットを求めるなかで、PDFが脚光を浴びるようになった。

■ISOで規格化されたPDF/X-1aの登場
汎用データフォーマットであるPDFは様々な用途向けに作られる。その生成には様々な設定オプションがあり、「PDFに変換すれば出力トラブルが無くなる」というわけにはいかず、PDFを印刷出力に最適化するための規準が求められた。そこでISOで規格化されたのがPDF/Xであった。中でも、日本の印刷市場習慣に適した「PDF/X-1a」は日本国内でのデータ出稿フォーマットの標準として印刷関連業界団体で認知され、RIPメーカーは続々と「PDF/X-1a」への対応を表明した。

■それでも無くならない出力トラブル
アドビ社がAcrobat6.0をリリースしたときにPDF/X用のジョブオプションとプリフライトプロファイルをバンドル出荷し、RIPメーカー各社からはPDF/Xに対応したRIPが出揃い、この2つを導入することによって、出力トラブルから開放されるはずであった。しかし、現実には出力トラブルは少なくなったものの、無くなってはいない。この理由として、以下の2点が考えられる。

• PDF/X-1aが「確実に出力できるデータ」を目指したものではなく、「最低限押さえるべきところを押さえ、幅広い印刷仕様に対応したデータ」を目指したものであった
• 出稿ワークフローの変化により、「制作サイド」と「製版・印刷サイド」に新たなる課題が生まれ、それぞれの役割分担が変化した。

■これからの制作サイドに求められるスキルとは
「制作サイド」と「製版・印刷サイド」の役割が変化すれば、求められるスキルや知識も当然のように変化する。
このパネルディスカッションでは、制作現場で今何が必要なのかを焦点に、PDF/X印刷ワークフローを推進する『PDF Conference実行委員会』、印刷・プリプレス業界をけん引する『RIPベンダー』、そして、制作現場でこれらの問題に直面している『マニュアル制作会社』の3者が、それぞれの立場で何に取り組み、どのようなスキルや知識を必要とし、相互にどのような協力が必要であるかを討論する。
なお、このパネルディスカッションでは、事前アンケートでPDF/Xに関する取り組みや意見を収集し、現場の声を討論に反映させる予定である。また、討論内容に関して、社団法人日本印刷技術協会にご協力をいただいて印刷業界側の観点からの確認を事前に行うことにより、印刷現場との整合性を確保する予定である。

石川 喬之　（株式会社テックコミュニケーションズ）

ここ10年ほどの取り組みとして、各メーカーは、自社商品のユーザーインターフェース（UI）の優位性をアピールすることに注力してきている。各メーカーが力を入れることにより、商品のUIは着実に進化を遂げてきた。操作情報をUIに組み込むという試みも含め、その可能性について試行錯誤が成されてきた。たしかに、UIの進化は、商品のユーザビリティーを飛躍的に向上させるという夢を持たせてくれる。だがその一方で、これまで操作説明の中心として働いてきたマニュアルについてはあまり新しい話題が聞こえてこない。UIの進化に対応して、マニュアルも進化できているのだろうか。マニュアル（＝ライター）は商品開発の上流と連携して、UIに対応できているのだろうか。それとも、マニュアルはUIの進化と別の道をたどっていくのだろうか。これに連動した話として、マニュアルを含めた操作情報関連のドキュメントの行く末も気になるところである。操作情報関連ドキュメントの世界では、すでにUIが主導権を握った状態で、その再編が始まっているのかもしれない。悪くすると、マニュアルの役割は次第に失われ、衰退していくのではという疑念すらも生じてくる。次の日の朝目が覚めたら世界が一変していたということがないように、テクニカルコミュニケーターは常日頃からUIとマニュアルの将来を予測、検証し、先回りして適切に対応していく必要がある。

このパネルディスカッションは昨年度のパネルディスカッション「使い手中心のモノづくりにTCはどう関わるか」を受けたもの。昨年度のものが上流からの予測や提案であったのに対し、今回は下流（実際の現場であるメーカー）でのUI改善や対応を検討するものである。商品企画から開発、製造、発売、ユーザーサポートという一連の企業活動の時間軸の中で、各メーカーが開発ステージごとにどのようにUI改善に取り組んでいるか検証し、またマニュアルをはじめとした商品周辺ドキュメント制作がどのようにUIにかかわっているかを検証する。そしてさらに、これからの「UIとマニュアルのありかた」について討議し、テクニカルコミュニケーターにとっての「新たな情報航海術」を模索し提案する。

■各開発ステージでの検証
商品の基本デザインにおける取り組み（トヨタ）
商品開発でのUI（OSD）改善の取り組み（キヤノン）
CS/ユーザーサポートでの取り組み（シャープ）

■討議テーマ
UI開発とドキュメントの連携
上流（開発）と下流（マニュアル）の壁
マニュアルはなくなるか　など

※当日、参加者に対して簡単なアンケートを実施し、後半の討議テーマを求める予定です。

石崎 俊郎　（シャープ株式会社）
中村 哲三　（YAMAGATA INTECH株式会社））
中村 真直　（松下電器産業株式会社）

近年のグローバル化により、製品に付属するマニュアルの使用言語は増加傾向にある。英仏独西などの主要な言語に関しては、OS、アプリケーション、XML、TM、Unicodeと、多言語展開をするマニュアルの制作環境は整ってきている。しかし、これ以外の言語についてはどうであろうか。市場の拡大に対応して、従来の言語表記だけではなく、実際に販売する先の国の言語で表記する傾向が強くなってきている。アジア、ヨーロッパ（ロシア、NIS諸国を含む）、中東などで使用されている言語に対応したマニュアルを制作するときには、どう対応したらよいのであろうか？
このパネルディスカッションでは、マニュアルの世界ではまだ扱うことが比較的少ない言語を扱うものを中心に考えることにより、今後の多言語展開について考察する。

• どのくらいの言語がマニュアル制作の現場で展開されているのか
• 制作環境をどこまでコントロールできるのか
  OS、アプリケーションなどの制作環境は、どこまで合わせられるのか
  言語と文字との言葉の取り違えによるトラブルについて
  文字とOSの関係、言語とアプリケーションとの関係について
  Unicodeだけで文字の問題は解決するのか
  禁則処理はどこまでできるか
  文字に特定の意味を持つものをどう扱えばよいのか
• 作成したものはどこまで利用できるのか
• 翻訳されたもののチェックはどうすればよいのか
  翻訳されたもののイメージが原文と違う場合は、どうするのか
  どこまでチェックできるのか
  どこをチェックするとよいのか

※当日は、TC協会の法人会員向けに行った多言語展開マニュアルのアンケートの結果を報告する予定です。

北村 裕子　（ソニーイーエムシーエス株式会社）
小林 久美子　（株式会社ルネサスソリューションズ）
吹野 礼子　（ソニー株式会社）

企業Webサイトデザイン戦略から見ると、効果的に効率よく情報をユーザーに提供することでブランド構築、製品販売、CS向上につなげる事が重要な課題である。そして、さまざまな企業情報が提供されるなかで、商品の取扱情報もその重要なコンテンツのひとつである。
これらの課題は、企業Webデザインの上流企画にテクニカルコミュニケーターが参画することで、より良い取扱情報の提供や企業CS向上に貢献することになるが、その為には、テクニカルコミュニケーターが、企業サイト戦略やWebデザインを理解し、技術情報をユーザー視点で適切に加工し、継続して提供することが必要である。
具体的には、取扱情報をWebの中でどう位置付けるか、他のWebコンテンツとの違いをどう示し、どのようにして、ユーザーにアクセスルートを提供するか、さらには、どのように長期間維持管理するのか、といった点を明確にしてゆく必要がある。
その為の第一歩として、本セッションでは現場のWebサイト企画者、サイト管理者、コンサルタントの皆様からテクニカルコミュニケーターの皆様に、Web業界で取り入れられている先端的なコンセプト立案手法やサイト構築事例、最近の企業サイトで求められるニーズ・トレンド等をご紹介いただき、テクニカルコミュニケーターとWeb企画メンバーとの視点共有化を図る。そして、ディスカッションでは最新業界動向・推進事例紹介をベースに技術・取扱情報の位置付けやWebを構築するときに必要なビジネス視点のポイントを探る。
KDDI様のお客様を中心にしたwebサイト構築, オリンパス様のブランド戦略上からみたWebサイト構築、企業Webサイトの目的を達成する為に必要な運用体制に関連しては、サイト企画者、サイト運営者、テクニカルコミュニケーター、Web制作者、営業部門等の関連部署が共有すべき視点や注意項目についてディスカッションを展開し、今後のより良い取扱情報提供についての協力体制を探る。

■紹介内容
1. Web業界動向と企業ビジネスサイト動向

Webにおける近年のトレンドを解説

• 企業サイトの位置づけの変化（ブローシャーウェアから変革のエージェントへ）
• WebサイトとTCとの接点
• サイト運用ツール（CMS）の導入について

2. 各社の事例紹介

• KDDIでのお客様を中心にしたWebサイト構築
  ユーザーを意識した情報提供から販促へ
  ユーザーエクスペリエンスデザイン・ビジネスシーズを踏まえたWebサイト構築
• オリンパスでのブランド戦略上からみたWebサイト構築
  企業ポータルと「わくわくタウン」（ベターユース情報サイト）での取り組み
  サイト構築の連携ワークフローと管理の考え方

甲斐 尚子　（武蔵野美術大学）
吉川 明　（株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ）

テクニカルコミュニケーター協会（TC協会）では、これまで情報機器類のユーザーガイダンスの新しい手法の模索に関連して情報のユーザーインタフェース技術やユーザビリティに関する調査研究ワーキンググループ活動を継続的に推進してきた。
活動中のユーザビリティに関するワーキンググループでは、座長にユーザビリティ研究の先駆者であり、またNPO人間中心設計推進機構の機構長である黒須正明教授（NIME／教授／総合研究大学院大学）をお迎えし、企業におけるユーザビリティ活動や認定制度、ユーザビリティ活動専門家のコンピタンス特性などに関する調査活動を行っている。
その成果として企業のユーザビリティ活動担当者に必要なコンピタンス項目が明らかになってきたが、さらにこれらの資質を学習目標として企業内でどのような育成方法があるか、どのような育成プログラムが必要か、というところまで言及している。また、人材育成に関連する人材評価や認定制度のあり方、現状環境における育成プログラムとのギャップの存在などについても研究中である。
一方、ユーザビリティ専門家のコンピタンスは明らかになればなるほど、ドキュメント担当者に必要なテクニカルコミュニケーション技術との間に注目すべき関連性があることを認めざるを得ない。例えば、ユーザビリティ専門家のコンピタンスには次のようなものがあるが，これらはドキュメント担当者にとっても重要なものである。

• 基本能力（興味、関心、積極的態度、学習意欲、理論的思考力、洞察力、忍耐力、学習能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、文章表現技術、折衝説明能力、人材ネットワーク構築力など）
• 開発部門共通知識（ユーザビリティインタフェース、担当製品知識、利用状況、ユニバーサルデザインなど）
• 開発プロセスに関する知識（HCD、UCDなど）
• 関連学問（人間工学や認知心理学など）
• ユーザビリティエンジニアリング能力（調査評価能力、設計デザイン能力など）
• マネジメント能力（プロジェクト運営能力、組織管理能力など）

本セッションでは、上記のコンピタンスを意識しながらユーザビリティの概念・定義・関連規格などHCDの基礎に関する概説、国内外のユーザビリティ活動や認定制度の解説、ユーザビリティの活動と設計開発プロセス、TC（表現）技術との位置関係や関連性などを展開し、聴講者の疑問を踏まえた上での討議を行いたい。なお、本セッションの資料としてTC協会調査研究ワーキングメンバーによってまとめられた平成17年度活動報告書「ユーザビリティ専門家の育成に関する調査研究」を参考にする。

堂守 一也　（株式会社日立製作所）