一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会ご案内
「読まれない！」取扱情報づくりに日々悪戦苦闘する皆様のお役に立ちたい！
テクニカルコミュニケーション技術は、伝えようとするモノの外面・内面を観察・分析し、その本質を見極め、有形・無形な取扱情報を飜訳し、わかりやすく使い手に伝えるものです。
さまざまな取扱情報を現実の生活に即し見えるかたちにするのがテクニカルコミュニケーターです。
そして、テクニカルコミュニケーターが実社会で活動しやすく、ユーザー、顧客がモノとの快適なコミュニケーションをできるように支えることが一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会(JTCA)の役割です。
推薦の言葉
経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課
現代では、多様化と高度化が進んだ各種の製品・サービスを使いこなすための適切な説明が不可欠です。また、企業においても政府・自治体においても、ネットワークと連携した情報システムの普及が進み、仕事の効率や生活の利便性を向上するために、文書による説明のわかりやすさを高めることが期待されています。テクニカルコミュニケーター協会が1992年に設立されて以来、多面的な活動を展開され、それらを発展的に継承すべく法人化を実現されましたことを喜ばしく思っています。
経済産業省においても、取扱情報の品質向上を目指して、有識者による研究会、改善に向けた提言など、さまざまな施策を展開してまいりました。テクニカルコミュニケーター協会とも連携して、これまでマニュアル評価ガイドラインや人材育成などの調査研究を実施しています。2008年にはIT・エレクトロニクス総合展「CEATEC JAPAN」におきまして、当省の事業の一環として企画した「ライフコンテンツ フロンティア」ブースにテクニカルコミュニケーター協会のご出展をいただきました。高齢化社会を迎え、ＩＴやコンテンツ等を活用し安全・安心で快適な生活を実現するためにも、誰にでもわかりやすい取扱情報の調査研究・普及活動をされているテクニカルコミュニケーター協会と、今後とも様々な分野において連携を進めていきたいと考えています。
一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会に、さらに多くの関係者が参加され、よりわかりやすい情報伝達技術の実現に向けた推進力となることを願っています。
2009年度一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会事業計画
法人化初年度は、多様化する取扱情報の品質改善、製品およびサービスの活用促進、国民生活質的向上に寄与します。その実現を目指し、TC技術の再定義を進め、その業務に携わる人々の育成をはかります。TCシンポジウムなど交流と発表の場をさらに充実させ、取扱情報の発信に係わる人々の裾野を拡大し、TCの重要性や可能性を啓発します。取扱情報の学術研究や産学連携によるプロジェクト支援や国内外関連団体との連携による各種標準化活動を推進します。以上のような、多面的な活動を進めることで、一般財団法人として社会貢献をはかりつつ、本協会の公益性を高めていきます。
入会申し込み方法
下記より入会申込書をダウンロードし、プリントアウトいただいたものに必要事項をご記入のうえ、郵送またはFAXにてお申し込みください。
申込先 一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会
〒169-0074 東京都新宿区北新宿4-22-15
Tel: (03)3368-4607 Fax: (03)3368-5087
一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会入会申込書（PDF）
会費および入会金（個人会員のみ）は、郵便振替にて下記にお振り込みください。入金確認後、入会申込受理書を送付いたします。
郵便振替口座：００１４０－０－５６７６８２ 一般財団法人TC協会
- 振込手数料は、各自にてご負担ください。
- お支払いいただいた会費、入会金は事情を問わずお返しできませんので、ご了承ください。
会員資格には次の2種類があります。
- 個人会員
- 個人の資格でご入会いただくものです。どなたでも入会できます。
- 入会金10,000円、年会費10,000円、合計20,000円をお振り込みください。
- 法人会員
- 協会の趣旨に賛同される企業および団体としてご入会いただくものです。
- 年会費は、1口180,000円で、入会金は不要です。
- 1口につき、個人会員3名分の選挙権を行使できます。
- TCシンポジウム、各種セミナー、TC技術検定試験などの協会主催イベントには、同一法人に属する方すべてに会員料金が適用されます。
法人会員一覧（2010年3月31日現在）
株式会社アイタス、株式会社あかがね、アクロリンクス株式会社、アドビシステムズ株式会社、アヴァシス株式会社、アベイズム株式会社、アラヤ株式会社、株式会社石田大成社、株式会社イデア・インスティテュート、イディオマ株式会社、インターフェイス・テクノロジー株式会社、インディゴ株式会社、インフォトランス株式会社、SDLジャパン株式会社、エヌ・ディー・アール株式会社、NECデザイン&プロモーション株式会社、株式会社エレクトロスイスジャパン、欧文印刷株式会社、株式会社オーランド、カシオ計算機株式会社、株式会社カトウプロ、株式会社川村インターナショナル、キヤノン株式会社、株式会社クレステック、株式会社広芸インテック、コマツゼネラルサービス株式会社、株式会社サン・フレア、三和印刷工業株式会社、株式会社CIJ、株式会社シーエフメディアジャパン、株式会社シイエム・シイ、株式会社島津製作所、株式会社ジャストシステム、株式会社シャムス、株式会社情報システムエンジニアリング、スバル・インテリジェント・サービス株式会社、セイコーエプソン株式会社、セザックス株式会社、株式会社創英、ソニー株式会社、ソフトバンクモバイル株式会社、ダイナコムウェア株式会社、株式会社平プロモート、株式会社ダッド、株式会社ディーエイチシー、株式会社デジタルコミュニケーションズ、株式会社テクノツリー、株式会社テックコミュニケーションズ、東芝医用システムエンジニアリング株式会社、株式会社東芝OAコンサルタント、東芝テック画像情報システム株式会社、東芝ドキュメンツ株式会社、株式会社東輪堂、株式会社十印、株式会社ドキュメントデザイン研究所、株式会社ナビックス、株式会社ニコン、日興美術株式会社、株式会社日産クリエイティブサービス、日本ビクター株式会社、株式会社ネオシス、株式会社ハーティネス、株式会社パイオニアメディアクリエイツ、ハイテクノロジー・コミュニケーションズ株式会社、株式会社パセイジ、パナソニック株式会社、Hansem EZUserGuides Inc.、PFUソフトウェア株式会社、PTCジャパン株式会社、株式会社ビードットアイジャパン、日置電機株式会社、株式会社日立製作所、株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ、株式会社日立ハイテクマニファクチャ＆サービス、株式会社ヒューマンサイエンス、VDEグローバルサービスジャパン株式会社、フジ印刷株式会社、富士ゼロックス株式会社、富士ゼロックスエンジニアリング株式会社、株式会社富士通ラーニングメディア、株式会社フュートレック、ブラザー工業株式会社、株式会社プランツ、株式会社ブレーン・テック、株式会社ホンダアクセス、本田技研工業株式会社、マイクロソフトディベロップメント株式会社、株式会社マイズ、株式会社マインドウェア、マツダエース株式会社、丸星株式会社、株式会社モダン、YAMAGATA INTECH株式会社、株式会社山根ドキュメンテーション、ヤマハ株式会社、弥生株式会社、ヤンマーテクニカルサービス株式会社、横河電機株式会社、ヨンカーズトランスレーションアンドエンジニアリング株式会社、ライオン ブリッジ ジャパン株式会社、株式会社リコー、株式会社ワードスミス